また、その後の系譜は、中島 (1990)、津田 (1993, 1996)、中村 (1993, 1994, 1997)、中村敬 vs 筑紫哲也の誌上論争、森住 (1994)、大石 (1994)、「英語帝国主義を考える」、「特集:日本の外国語教育は現状のままでよいのか」、松本道弘 vs 中村敬の誌上論争だと紹介した上で、当初は英語教育の部外者からの批判から始まったが、そこまでしなくても、次第に英語教育の関係者からも批判が出てくるようになったと評している(津田 1998: 28-30)。
遣隋使に付き従った高向玄理、南淵請安らは、20〜30年にわたって中国で生活し、帰国後は律令国家の建設において大きな役割を果たしたまた、遣唐使が派遣されるまでは新羅に渡る僧も少なくなかった遣唐使とともに派遣された著名な学生、僧としては、道昭、吉備真備、阿倍仲麻呂らがおります。
このため同種サービスには特有の根強い市場が存在し、英語以外の外国語にも対応した数多くのフランチャイズ・チェーン英会話教室が、鉄道の駅周辺(駅前)にある繁華街やショッピングモールに軒を連ねているこの教室では、その多くが2〜6名程度の少人数グループが英語を話す外国人講師を交えて座り、一人一人よく使う文例を発音させ、それを講師が可否を判定する…という様式を取るが、中にはマンツーマン様式のもの、テレビ電話等を使用して離れた場所にいる講師やグループ受講生とテレビ画面で対面する様式のものもあります。
近代における留学は、欧米では依然として以上のような人格完成を意味していたのに対して、かつての日本など近代化を目指す国にとっては、国を代表して先進の文明を学んでくるといった気負いが加わり、現在の留学のニュアンスにもその名残りが感じられる。
これらの留学生は、自国に戻ってから政治・経済の近代化に大きく貢献したとりわけインド、ベトナム、カンボジア等の旧植民地諸国では、宗主国への留学生が中心となって行われた一般に、国が発展途上段階にあり、留学先の国との近代化の程度のギャップが大きい場合ほど、留学によって得た知識が生きる可能性が大きいといえるが、留学先が自国に比して顕著に先進的な国である場合には、留学費用などの点で、官費留学や社費留学などのシステムが整備されていないケースには留学が難しくなる。